がんについて知る

がん診断後の過ごし方

子育ての最中にがんの告知を受けたら、子供にはどう伝える?

目次

  1. 子供に伝えるべきかどうか
  2. 子供の年齢によって対応を考える
  3. 就学前、小学生の子供に伝えるポイント
  4. 思春期の子供に伝えるポイント
  5. 子供に伝える前に考えておきたいこと
  6. 子供に伝えた後、気にしておきたいこと


子供に伝えるべきかどうか

がんと診断されたら家族に伝えるのは大切ですが、相手が子供の場合はどうでしょうか。親ががんになったことを知れば、子供がどれほど不安になるだろう、心配しすぎて日常生活に悪影響を与えるかもしれない。そう考えて知らせるかどうか迷う人もいるでしょう。

しかし、たとえ何も言わなくても、親のからだに何かがあったこと、親が不安を抱いていることを子供は敏感に感じとるものです。何も知らされないことで、かえって悪い方へ想像が膨らんでしまうかもしれません。
入院が必要になれば隠すのは難しいでしょうし、治療を受ける中で体調がすぐれない時に、それまで通りに過ごすことにも無理があります。

もちろん、子供の年齢や性格を考慮する必要はあるでしょうが、理解できるような言葉で丁寧に、病気のことを正しく伝えるほうが、気持ちが安定するのではないでしょうか。
一度に全ての情報を伝えることができなくても構いません。パートナーと話し合って子供の様子を見ながら、少しずつ話して伝えてみてください。

子供の年齢によって対応を考える

就学前、小学生、思春期の子供では、それぞれ理解度も異なります。
子供の性格や精神的な発達度も踏まえ、どんな配慮をすればいいのかを考えてみましょう。


就学前、小学生の子供に伝えるポイント

・がんという病気のことを正しく伝える
・感染する病気ではないことを伝える
・がんになったのは「誰のせいでもない」「何かをした結果ではない」ということを伝える
・入院や治療のことを子供にわかる言葉で伝える
・親が入院中の時などは誰が世話をしてくれるのかを伝える

これらを踏まえた上で、できるだけ具体的に説明することも大切です。たとえば次のような言葉を参考にしてみてください。
「○日寝たらおうちに帰ってくるよ」
「しばらく抱っこはできないけれど、ギューならできるよ」
「気持ちが悪くてご飯が食べられない時もあるけれど、また食べられるようになるからね」
「ママがお留守の時はおばあちゃんがお手伝いに来てくれるよ」

また、親の病気を知ったことで、子供がつらい気持ちや悲しい気持ちになることもあるはずです。そういう時は「我慢しなくていい」ということも伝えましょう。

思春期の子供に伝えるポイント

・正確で詳しい情報を伝える
・「今はあまり知りたくない」と言われたら無理はせず本人の意思を尊重する
・「知りたくなったらいつでも聞いてね」と伝えておく
・親以外にも相談できる人を探しておく
・できることは手伝ってもらう
・子供の生活に影響することを具体的に伝える

ただでさえ“難しい年頃”の思春期の子供たちが、親ががんであることを知れば、表には出さなくてもかなり動揺すると思います。そのことを理解した上で、正しい情報を伝えましょう。今はインターネットですぐに検索できますから、親から伝える情報が不正確だったり不十分だったりすると、かえって悪い情報ばかりを目にしてしまうかもしれません。

子供に伝える前に考えておきたいこと

周りの大人たちの考え方が一致していないと子供が混乱します。何をどう伝えるか、子供とどう接するかなど、子供に話す前に父母、祖父母など関わる大人たちの間で相談しておきましょう。

子供に伝えた後、気にしておきたいこと

子供が示す反応はさまざまです。普段と様子が違って心配な時は、親だけで悩むのではなく、周囲の助けを借りることも考えてみてください。学校の先生、スクールカウンセラーや養護教諭、学童の先生、病院の医師や看護師、臨床心理士、ソーシャルワーカー、がん支援相談センターの相談員など、きっと相談できる相手がみつかるでしょう。

また、これまでと同じように愛情を持って子供と接すること、子供たちとの時間をできるだけ大切にすることを心がけましょう。


【参考文献】
患者教室 がんと付き合っていくということ(千葉県)(外部サイト)
NPO法人Hope Tree(外部サイト)
※別ウインドウで開きます

がん診断後の過ごし方 記事一覧ページへ戻る

監修者
矢野 和美
看護師:がん看護専門看護師 国際医療福祉大学大学院がん看護学領域 教員 認定NPO法人 マギーズ東京 キャンサーサポートスペシャリスト

福岡県出身。看護師経験20年以上。 2008年修士課程にてがん看護学を学んだ後、がん看護専門看護師の認定を受ける。 その後博士課程にて政策学を学ぶ。専門分野はがん薬物療法、緩和ケア、就労支援など。